能となる。

2）パイプラインは急角度で水面に入り、非常に短い長さのみ波作用に曝される。

3）スティンガーが省略される。

4）パイプ形状における付加曲げ（overbend）が無くなり、最大的げ応力度は一般に減少する。

5）もし被数接合方法が選定され、陸上で復数接合された長いパイプ部材が製作され、単材としてバージに持ち込まれるなら、ほとんどの帯状の溶接部は陸上の工場の条件の下に完全であり、少しの小部分のみが洋上で溶接されることとなる。

6）5）と同じ条件の下では、多くのバージの動きが減少される。（船体の動揺が少なくなる）

・J-lay方式の短所：

1）J-lay方式はReellayingにおけるJ形状についての経験を認めるとしても、S-lay方式に比べ、これまでの経験が少ない。

2）本方式は比較的新しく、非常に限られた請負業者しか提案できない。

3）1箇所（多くとも2箇所）で全ての作業が連続的に行われるため、生産力は減少され、現場での遅延並びに故障の影響を受ける。

また、J-lay方式の1つとして、「Reeled Pipe Method」がある。これは、工場溶接で繋いだパイプラインをリールに巻取り、専用のReel Shipまたはバージに載せ、パイプにテンションをかけず、引出し敷設する工法である。この工法は小径パイプの大水深向け敷設技術であり、実施例では、管径4”で360ft.長の工場製作され、リールに巻かれたパイプラインを水深273〜1500ft.の海底に敷設している。

4）曵航方式による工法

この工法は水深の浅い海域で、パイプ径が比較的小さい場合に限られる。この工法は陸上でパイプの接合加工を行い、ローラー等を用い、海上に引出し、浮きを付け浮かせて置く。所定長に達した時点で、タグボート等で現場まで曳航し、敷設する方法である。実施例では、2”と4”のbundleタイプのパイプラインを1,345ft.長のブロックとして曳航し、敷設している。工期短縮とコスト低減を計れたとの報告があるが、曳航時の航行船舶への影響の問題もあり、本工法は制限のある特殊な条件下で成り立つ工法となる。

5）パイプライン敷設技術と船舳の関係

現在、パイプラインの敷設作業は1,500〜3,000ft.（457〜914m）の大水深海域で行われる時代となっている。3,000ft.を越える水深での敷設作業は非常に厳しい条件となり、従来の船舶と大きく変わる船舶や敷設専用船を必要とするのではないかと予想されている。

1985年の文献6）では、大きな力に耐えられるよう長くて、強いスティンガーの採用とか、位置変更のスピードアップや荒天での操作性のためのスプレッドアンカーと組合せた推進機の向上、高強度パイプを取り扱うための正確な位置変更装置とウィンチ装置の登載、テンション導入能力の増強並びに長いスパンに渡るパイプ座屈の伝播を防ぐための補捉装置の追加が水深3,000ft.対応のパイプ敷設のための船舶の変更項目となる。また、2,000ft.を越える海底ではパイプの腐食は進行せず、防錆処理は省略できると述べている。

現在、位置変更については従来のアンカーは使用されず、ダイナミカリー・ポジションドの船が投入されている。深海への対応技術は船舶の専用化と先端技術の導入により飛躍的な進歩が

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